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子宮頸がんの「過大」データ操作

2020/01/23

【子宮頸がん死亡者数の「過大」データ操作】

 

2019年11月26日 日本産科婦人科学会が菅内閣官房長官に、

子宮頸がんワクチンの積極的勧奨の再開を求める要望書を提出したそうです。

 

学会では、死亡者数が若年層で増加しているというデータを示し、

積極的に接種を奨励すべきとしているそうですが、

そこにトリックがありました!!

 

データでは若年層を「20~49歳」としており、

本来の統計上の若年層とは「15~39歳」を指しているのです。

 

何故幅を広げたのかというと、「15~39歳」の死亡者数が、

2000年以降ほぼ横ばいで近年は減少しているのが実態だそうです。

 

「20~49歳」で増加しているのは、40~49歳の死亡者数が増加している為だそうです。

 

年齢層の幅を広げ、あたかも若年層の死亡率が増加しているように印象操作をし、

 

ワクチン接種を推進するという思惑が見え見えなのです。

 

もちろんこの背景は、学会だけではなく製薬会社も利権の為に絡んでいるからでしょう。

 

散々子宮頸がんワクチンで、取り返しのつかない多くの後遺症を出しながら、いざとなればワクチンとの因果関係を認めず、後遺症を出した人は泣き寝入りの状態です。

 

しかも子宮頸がんワクチンは「不妊」になるとも言われております。

 

現在「15~39歳」で子宮頸がんが横ばいもしくは減少しているのであれば、

 

実は全く必要のないものであるといえないでしょうか?

 

テレビで言っているから、大手の新聞で推奨しているからというのは、

 

鵜呑みにせずもはや疑っていかないといけません。

 

なぜならその裏に、スポンサーと利権が絡んでいるからです。

 

ワクチンという毒物を入れなくても、免疫をあげて癌にならない方法はたくさんございます。

 

ワクチンを打つかどうするかは、ワクチンを打つということがどういうものが体の中に入っていくのかをよくよく

考えて結論を出していただければと思います。

 

千葉県 津田沼 月辰会活法整体院 栴檀芳之妙乗